世界の先進国では人的被害を避けるために無人兵器・ロボット兵器の類が数多く研究・開発されている。代表的なものとしては、無人偵察機、地雷処理車、爆弾処理車、無人潜航艇などで、いずれも危険度の高い任務を人間に代わってこなすことを求められている。
特に、アメリカでは、ベトナム戦争の人的被害の大きさから国民に厭戦気分が蔓延し、最終的に撤退してしまったという教訓から、この分野に熱心である。アフガニスタン攻撃やイラク戦争、その後の治安安定化作戦に於いて、数々の無人兵器を実戦投入し、効果を挙げている。
人間が無線で操縦するものが多いが、無人偵察機グローバルホークのように、高度なAIを搭載し、自律行動するものもある。
その一方で、戦場等での物資・人員輸送も無人化が研究されており、米国国防総省高等研究計画局（DARPA）主催のロボットカーレースが行われているほか、ビッグドッグと呼ばれる四足歩行ロボットは、不整地の物資輸送に期待が持たれている。
近年は、無人偵察機の武装タイプが登場し、事実、遠隔操縦で、敵勢力を攻撃した事例もある。対歩兵用の兵器としては、一種の『トラップ』としての運用思想もあるが、RQ-1 プレデターのように空中戦に用いられたケースもある。
遠い将来的な話としては自ら敵味方を識別、攻撃を行う機能も実現されると考えられるが、現状では、敵味方の識別が困難であったり、登録された味方兵士以外（非武装な市民を含む）に攻撃しかねないことや、味方兵士を人質ないし人間の盾として使われると攻撃出来ない、及び、そのような目的での誘拐を誘発させかねないといった理由で、開発、導入が難航することも予測される。
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有人兵器でも現代の航空機ではレーダーや目視で敵味方の識別を行い難い関係から、攻撃判断をある程度は司令部側に求めることが航空機戦闘では一般的であるが、無人航空機の場合は現実的なプランとして、実際の攻撃に際して攻撃許可をオペレーターを介して司令部側に求める様式が現状の主要方針である。開発途上のUCAVでも巡回（パトロール）中や作戦地点までの移動は自動運航でも、実際の兵器使用はリアルタイムでの遠隔操作が基本方針となっている。将来的には通信妨害に対応して、所定攻撃目標を予めプログラミングされ、レーダーサイトなど防御が厚く危険度の高い所定目標に攻撃を加える攻撃機の開発が進められているが、偶発的な航空機との遭遇に伴う交戦には、やはり戦闘許可を求める様式となることも予測される。
特に地上兵器では障害物や想定される認識対象が多過ぎることもあり、更に自動化への困難が予測される。このため、現状の地上軍事用ロボットの場合では、ある程度精度の良いイメージセンサーを備え、遠隔操縦者が送信されてきた映像から状況を判断したり攻撃対象を識別する様式が、主要な運用手段となっている。